東京五輪まで、残りあと2週間！
東京五輪まで、残り僅か14日しかありません。しかも、現在はコロナ禍でも最も状況が悪くなっていて、3回目の緊急事態宣言後も再び感染者が増え始めています。今回の五輪とパラリンピックは、再拡大をの恐怖に怯えながらの開催になります。しかも今になって、東京都に7月12日から来月22日までの期間に再度、4回目の急事態宣言を出す方針の予定だそうです。
「IOC」は怖いほど前向き
５月８日に、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のコーツ副会長は、日本で東京五輪開催への反対意見が強まっていること知った上で、必ず開催するとの見方を示し、その後の7月8日には、バッハ会長が来日し、その夜に「政府」「東京都」「組織委員会」「IOC」「国際パラリンピック委員会（IPC）」による5者協議にホテルでリモートで参加しています。そして、その日のうちに「東京・神奈川・埼玉・千葉」の1都3県は無観客での開催が決定しています。
日本の選手は複雑な心境！？
五輪開催に向けて着々と準備がなされている中、開催か中止かを世論も割れたままで、「病を乗り越えて五輪切符をつかんだ水泳の池江璃花子さんに対して中止が言えるのか！」という声や、これまで五輪に懸けてきた選手のためにも何とか盛り上げないといけないという意識がなんとなく全国民からチラホラ見え始めているのも事実です。しかし、「変異株」という新たな脅威は、全国的に拡がる思われて心から喜べないのが正直なところでしょう。もちろん選手も同じで、いや、彼らはもっと苦しい立場なのかもしれません。
なぜ、IOCは延期しないのか！？
今年2月、インタビューでJOC理事の山口香氏は、「IOCは、開催国である日本の立場に寄り添うという発想が希薄だ」といっていたようです。さらには「日本国民の安全な生活など知ったことじゃない。五輪が開かれればそれでいい」誰もがコーツ氏の言葉は、そんな風に感じたことでしょう。また、OC最古参委員のディック・パウンド氏は、5月18日に「東京五輪の再延期はあり得ない」と話したそうです。実際に「開催経費のさらなる負担増」、「北京で開催される冬季大会と重なる」ことなどを延期ができない理由として挙げているようです。他にも、ビッグイベントとの兼ね合いや、2022年には「FIFAワールドカップ」がカタールで開催。さらには、「世界陸上」が夏の時期に米国オレゴン州で開かれます。これらと重なることを避けたいのでしょう。
私たちに、今できること
この五輪開催に対する政府やIOCの選手に対する配慮は、決して良いとも言えませんでした。なぜなら、現在のコロナ感染拡大のリスクが順調にいけば、ワクチン接種が今年中に終わり、集団免疫を取得して終息できると予測ができ、その後に延期することだってできたと思うからです。しかし、先ほど紹介したように、延期は大会が重なってスポンサーのことは抜きにしても、選手自体が体力的にも無理なのがわかります。なので、とりあえず今回の五輪とオリパラは、本来の「五輪の目的」を胸に家でテレビやSNSなどを活用して大会を盛り上げ、しっかり応援して終了してから政府やIOCに対して言いたい事をジャンジャン語ろうではありませんか！